BPM (Business Process Management)とは、業務プロセスに分析、設計、実行及び改善のマネジメントサイクルを取り入れ、業務プロセスの改善見直しや最適なプロセスへの統合を継続して実施することである。企業の業務プロセスの継続的な改善を目的としている。
事業の強み(Strength)と弱み(Weakness)、および競争環境における機会(Opportunity)と脅威(Threats)の分析
ターゲットマーケティング とは、市場の多様なニーズに対応するために、市場を分割化(細分化)し、その中のどれかを重点的なターゲット市場(標的市場)とし、その市場に自社の製品をターゲット特有のニーズに適合するように位置付けていく手法である。
ERP | 説明 |
---|---|
SAP ERP | SAPが開発・販売するERP |
供給連鎖管理(SCM: Supply Chain Management)とは、企業活動の管理手法のひとつである。取引先との間の受発注、資材の調達から在庫管理、製品の配送まで、企業活動の川上から川下まで総合的に管理することで、余分な在庫などを削減し、コストを引き下げる効果がある。
バランススコアカードとは、企業のビジョンと戦略を実現するために、組織全体のミッションを「財務の視点」、「顧客の視点」、「業務プロセスの視点」、「学習と成長の視点」の4つの視点から検討し、アクションプランまで具体化していくマネジメント手法である。
文章を記述したり、話をしたりする際の理論の組み立て方として、次のような方法があります。
軽めの話題から入り、徐々に重い方へと話を展開するという手法である。
事象の因果関係にのっとって論を進めていく手法のことである。原因と結果を順に記述する形式や、結果から原因へ遡る形式などがある。
まず、検討するべき問題を提起するところから入り、その解決策として仮説を示し、検証した上での結論へと導く方法である。
演繹とは、一般的な原理から特殊な原理を、あるいは抽象的な事象から具体的な事象を論理によって導くことである。演繹的順序法は演繹による推理の方法であり、代表的なものに三段論法がある。三段論法は「大前提」および「小前提」、「結論」の3段階で論を展開していく。具体的な例を次に示す。
なお、演繹と帰納は対義語である。
帰納は、個々に観察された事例から一般に通じる法則を導き出すことである。帰納的順序法は、多くの特殊な事実から事実間の本質的な因果関係を推論し、一般的な原理または法則を発見する方法である。具体的な例を次に示す。
なお、帰納と演繹は対義語である。
文章の基本的な構成方法で、「起」は文章の導入部分、「承」で主題を展開、話の中心部分とし、「転」で視点を転換させ、「結」で結論をまとめる。
ある制約の範囲内で最適解を求める手法。
研究開発に該当するソフトウェア製作費は、すべて発生時に費用として処理しなくてはならない。
市場販売目的のソフトウェアである製品マスタの製作費は、研究開発費に該当する部分を除き、無形固定資産として計上する。受注制作のソフトウェア製作費は、法的権利(著作権)を有しているので、無形固定資産として計上する。
個人情報とは「特定の個人を識別できる情報」である。例えば名前や住所、電話番号などが個人情報にあたる。特定の個人を識別できる場合、名刺やメールアドレス、防犯カメラの映像、カルテ、遺伝子情報なども個人情報となる。
個人情報保護法では、「他の情報と容易に照合ができ、それによって特定の個人を識別できる情報」も個人情報とされている。例えば顧客コードのように記号や数字の羅列であっても、顧客名簿と突き合わせれば特定の個人が識別できる場合は個人情報に該当する。
個人情報保護法が対象としている個人情報は、生存している個人に関する情報に限られ、故人は対象外である。
すべての企業が個人情報保護法を守らなければならない訳ではない。個人情報保護法を守る義務があるのは個人情報取扱事業者である。5000人を超える個人データを扱う企業が個人情報取扱事業者に該当する。個人データには顧客情報はもちろん、社員情報も含まれる。
(労働時間)
第32条
使用者は、労働者に、休憩時間を除き1週間について40時間を超えて、労働させてはならない。
第32の2
使用者は、当該事業場に、労働者の過半数で組織する労働組合がある場合においてはその労働組合、労働者の過半数で組織する労働組合がない場合においては労働者の過半数を代表する者との書面による協定により、又は就業規則その他これに準ずるものにより、1箇月以内の一定の期間を平均し1週間当たりの労働時間が前条第1項の労働時間(40時間)を超えない定めをしたときは、同条の規定にかかわらず、その定めにより、特定された週において同項の労働時間又は特定された日において同条第2項の労働時間を超えて、労働させることができる。
損害賠償を求める場合の請求先としては、その製品の製造業者、輸入業者、製造物に氏名などを表示した事業者であり、単なる販売業者は原則として対象にならない。
OSSライセンスとは、「コピーレフト」と呼ばれる概念の適用状況に応じて、3つのカテゴリ(類型)に分類することができる。
カテゴリ | 改変部分のソースコードの開示 | 他のソフトウェアのソースコードの開示 |
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コピーレフト型 | 要 | 要 |
準コピーレフト型 | 要 | 不要 |
非コピーレフト型 | 不要 | 不要 |
ソフトウェア利用者に対して利用者がソースコードを改変した際に、改変部分のソースの開示までを義務付けるかどうか。
ソフトウェア利用者がソースコードを他のソフトウェアのソースコードと組み合わせた際に、他のソースコードの開示までを義務付けるかどうか。
カテゴリ | ライセンス | ライセンス作成者 |
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コピーレフト型 | GNU General Public License (GPL) | フリーソフトウェア財団 |
準コピーレフト型 | Mozilla Public License (MPL) | Mozilla財団 |
非コピーレフト型 | BSD License | カリフォルニア大学バークレー校 |
Apache License | Apacheソフトウェア財団 | |
MIT License | マサチューセッツ工科大学 |
MITライセンスとは、マサチューセッツ工科大学(Massachusetts Institute of Technology)が、その研究成果をOSSとして開示するために用意したライセンスである。
MITライセンスでは、著作権とライセンスを表示すれば、頒布や改変をすることができる。
オープンソース・グループ・ジャパンによる日本語参考訳は次のとおり。
The MIT License
Copyright (c) <year> <copyright holders>
以下に定める条件に従い、本ソフトウェアおよび関連文書のファイル(以下「ソフトウェア」)の複製を取得するすべての人に対し、ソフトウェアを無制限に扱うことを無償で許可します。これには、ソフトウェアの複製を使用、複写、変更、結合、掲載、頒布、サブライセンス、および/または販売する権利、およびソフトウェアを提供する相手に同じことを許可する権利も無制限に含まれます。
上記の著作権表示および本許諾表示を、ソフトウェアのすべての複製または重要な部分に記載するものとします。
ソフトウェアは「現状のまま」で、明示であるか暗黙であるかを問わず、何らの保証もなく提供されます。ここでいう保証とは、商品性、特定の目的への適合性、および権利非侵害についての保証も含みますが、それに限定されるものではありません。 作者または著作権者は、契約行為、不法行為、またはそれ以外であろうと、ソフトウェアに起因または関連し、あるいはソフトウェアの使用またはその他の扱いによって生じる一切の請求、損害、その他の義務について何らの責任も負わないものとします。
MITライセンスは制約が緩く、ライセンスも簡潔な内容であるため、非常に多くのOSSで採用されている。
たとえば、次のようなOSSがMITライセンスを採用している。
GNU General Public License (GPL) では、ソースコードの頒布を義務付けている。
GPLでは、改変を加えたものに対しても同じライセンスでの利用許諾を求めている。
何らかの改変を加えたものに対しても、その改変を含めたソースコードを頒布しなければならない。また、バイナリファイルを作成するために必要なビルド情報の開示も求めている。
著作権(copyright)の利用許諾が改変したものに対しても残る(left)ことから、コピーレフト(copyleft)と呼ばれている。
次に示すOSSのライセンスとしてGPLが採用されている。
OSS | ライセンス |
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Linux | GPLバージョン2 |
GNU Compiler Collection (GCC) | GPLバージョン3 |
GPLにはLGPL (Lesser GPL) という派生ライセンスがある。
GPLライセンスのソフトウェアを組み込んだソフトウェアにもGPLが適用されるが、さまざまなアプリケーションから利用されるライブラリをGPLライセンスにすると、それらのアプリケーションにもGPLが適用されるおそれがある。
LGPLではライブラリを呼び出すアプリケーションに対してはGPLが適用されないため、アプリケーションから利用されるライブラリのライセンスとして使われている。
標準化に関する機構及び団体の一覧を示す。
機構 | 説明 |
---|---|
IEEE | 米電気電子技術学会 |
ISO | 国際標準化機構 |
ITU-T | 国際電気通信連合の電気通信標準化部門 |
JIS | 日本工業規格 |
IAB | インターネットアーキテクチャ委員会(IAB: Internet Architecture Board)。 インターネットを運用管理する仕組みの中にあって、インターネットの方針や標準規格などの基本的な問題を検討する組織。 |
IETF | インターネット技術タスクフォース(IETF: Internet Engineering Task Force)。 インターネット上で使われる各種技術の標準化を策定する組織。 策定した仕様はrequest for comments (RFC)として発行する。 IABの下部組織にあたる。エリアと呼ばれる分野ごとに責任者を置く形態を採用し、各エリアはいくつものワーキング・グループで構成する。 |
各種コードの一覧を示す。
コード | 説明 |
---|---|
ASCII | |
EBCDIC | |
EUC | EUC (Extended UNIX Code)はAT&T社が規定した複数バイトの文字コードです。日本語だけでなく、複数バイトの各国の文字コードが規定されてます。Solaris などで採用されています。 |
JEFコード | JEF (Japanese processing Extended Feature) コードは、富士通が策定した文字コードで、同社のメインフレームで使用されている。 |
KEISコード | KEIS (Kanji processing Extended Information System) コードは、日立が策定した文字コードで、同社のメインフレームで使用されている。 |
MIME | |
MS932 | Microsoft codepage 932 の略。Microsoftが定めた文字集合。Shift JISと異なり、機種依存文字(NEC特殊文字、IBM拡張文字)を含んでいる。 |
Unicode | |
UCS-2 | UCS-2 (universal character set coded in 2 octets) とは、すべての文字を2バイトで表現する文字コードであり、多くの国の文字体系に対応できる。→Unicode |
シフトJISコード | Microsoft や Apple などの主要なパソコンメーカーが採用している、日本語表記に使用される文字コードです。JIS コードをシフトさせたもの。MS-DOS や Microsoft Windows などで採用されています。 |
バーコード とは、バーの太さと隙間を使って文字を表現するコードである。バーコードは、その規格の違いによりいくつかの種類があり、それぞれに表現できる文字の種類や桁数などに違いがある。
JAN はJapanese Article Number(日本商品コード)の略で、JIS規格である。日本で最も普及している商品識別コードである。13桁または8桁で成り立っており、国コードおよびメーカーコード、アイテムコードの羅列で、数字だけしか扱うことができない。
CODE-39 は、自動車業界など、工業用(FA用)として現在最も広く使用されているコードである。数字とアルファベットの他、記号(
- + / % $ .
)、スペースを表現することができる。
CODEBAR は、宅配便の集配管理や血液銀行、図書館の業務管理、各種会員カードなどに広く利用されているコードである。数字と記号(
- $ : / . +
)を表現することができる。
ITF はInterleaved Two of Fileの略で、主に段ボールに印刷されている標準物流コードとして利用されているコードである。